環境が変わるときには、あなたも変わるべきだ

働き方

日経ビジネスの特集『100年後も強い企業』を読んでの備忘になります。

企業は何年生きられるのか

企業は100年間も継続することができるのか?という疑問がありますよね。

2018年の調査では、日本全体では平均寿命が23.9年、老舗の製造業になると33.9年だそうです。保険や金融は11.7年と低くなっています。

スタートアップなどを考えると、企業して10年以内の企業の平均寿命を押し下げているのはなんとなく分かりますよね。まあ、25年くらいで企業は倒産や廃業、合併吸収というような道をたどることが多いようです。

そして、これから5年くらいで日本の中小企業の半分が消えるという、大廃業時代が訪れるという予測もありますので、いくら安定した企業を求めても、おそらく定年までその企業が存続するということは、稀になってくるのではないでしょうか。

老舗企業にもいろいろある

特集では、長寿の老舗企業としてはキッコーマンやTOTOなどをあげています。生活に密着した製品づくりを行い、つねに製品の改良や企業努力を怠らない文化がある企業は強いのは納得です。

逆に、老舗であっても倒産せざる得なかった企業もあります。これらの企業は、決して変化しようという努力をしなかったわけではありません。むしろ、環境に合わせて企業内の改革をすすめ、あたらしいニーズに対して投資を行っています。また逆に企業のコアな技術に注目し、磨きをかけたりしました。

それでも、廃業の道は避けられないものだったのです。

ダイナミックな環境変化への対応

企業をとりまく環境の変化はスピードが増しています。そして、いままでのセオリーが通用しなくなっていることを認識しなければならないようです。

特集では、100年後に残る企業は、100年後のニーズにこたえられる企業である、という結論です。明日のことも分からないのに、100年後のニーズなんてわかるのでしょうか?

しかし、世界人口の推移や天候の変化など、グローバルな予測は100年という長いスパンのほうが正確に予測できるのです。2100年には、人口は110億人になり、その5割が都市部へ集中します。温暖化がすすみ、海面は1.1m上昇して水害が多くなります。

そのような世界に存在するニーズとは、例えば海上都市の建築をあげられます。その建築素材メーカーなどは、いまは目立つ存在ではないかもしれませんが、100年後のニーズという意味では注文の企業と言えそうです。

組織は人がつくる、そして人も変わる

企業とは組織であり、組織に所属する人達で構成されています。

この構成素材としてのあなたが、自ら変わっていくことで、環境の変化に柔軟に対応できるようになるでしょう。

そうなってくると、所属組織というものと自らの関係は、いままでのように、毎日同じオフィスで仕事をするというような固定の形ではなくなります。

プロジェクト毎に人を集め、成果を残し、解散するという形が普通になります。コミュニケーション手段はSNSが利用され、テレワークとナレッジベースが企業のコアとなっていくのではないでしょうか。

自分にそれができるか、考えておく価値はありそうですね。

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